教員養成に関する情報の公表

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教員養成に関する情報の公表について

神戸大学では幼稚園教諭一種、小学校教諭一種、特別支援学校教諭一種、中学校教諭一種及び高等学校教諭一種の教育職員免許状（以下「教員免許状」という。）を取得することができる。教員免許状を取得できる学部・学科及び免許状の種類・教科は下記のとおりである。

教員免許状を取得できる学部・学科と免許状の種類・教科 PDFダウンロード

教員の養成の目標及び当該目標を達成するための計画

神戸大学の教員養成に対する理念・教員像

神戸大学は、開放的で国際性に富む固有の文化の下、「真摯・自由・協同」の精神を発揮し、人類社会に貢献するため、普遍的価値を有する「知」を創造するとともに、人間性豊かな指導的人材を育成することを目指す。

このような本学の基本的使命を踏まえ、本学は、教職課程の教育を通じて、国民から負託された教員養成を、次のような基本的目的を掲げて遂行する。

１．社会の高度の変化に対応しうる次世代を育成する教科・領域の指導力の形成

変化が激しく不確実性の高い時代状況に対応し、自由な発想力で新たな価値を創造していくことができるような次世代を育成する各教科・領域の指導力を以下のように形成する。

1-1	各教科・領域の指導において、子どもの主体的な学びを組織し、探究力・創造性および協同的課題解決能力を育成する教育実践を展開することができる。
1-2	ICTや情報データを効果的に活用した学習活動を展開するとともに、子どもの情報活用能力を育成することができる。
1-3	総合的、教科・領域横断的な学習活動を組織し、多様化・複雑化する日本および国際社会に柔軟かつ創造的に対応する能力を育成することができる。

２．子ども・社会の多様性に包括的に対応できる教育力の形成

子どもの多様性、およびその背景となる社会の多様なニーズを個別的に深く理解し対応するとともに、それらに包括的に対応して学びと成長の場をつくりだしていく教育力を以下のように形成する。

2-1	多様な子どもの個性や人格を丁寧に理解・尊重したうえで、教育実践を構想・展開することができる。
2-2	個性の異なる子どもどうしが、寛容さを有しながら豊かな人間関係を構築できる学びと成長の場をつくりだしていくことができる。

３．職能者としての自己マネジメント能力の形成

x自らの教育実践とその省察を通じて自律的・主体的に学び続け成長していくとともに、組織の一員として協働し諸課題の発見と解決に取り組んでいく職能者としての自己マネジメント能力を以下のように形成する。

3-1	自らの教育実践とその不断の省察を通じて、生涯にわたり自律的・主体的に学び成長し続けていく教員としての自覚と意欲を有している。
3-2	学校組織の一員として、法令を順守し、同僚との豊かで生産的な協働によって諸課題の発見と解決に取り組んでいく教員の職務を理解している。

教員の養成に係る組織及び教員の数、各教員が有する学位及び業績並びに各担当教員が担当する授業科目

教員の養成に係る組織

本学の教職課程を円滑に運営するために、全学委員会である神戸大学大学教育推進機構全学教務委員会の専門委員会として、教職課程を置く学部から各々１名ずつの委員が出て教職課程専門委員会を組織し、教職課程の実施に関する事項について審議・連絡・調整を行っている。また、教職課程専門委員会の下に教職課程自己点検・評価小委員会を置き、教職課程の自己点検・評価に関する事項及びその他教職課程専門委員会から付託された事項について調査、検討等をおこなっている。

教職課程に関する事務は、教職課程を置く各学部の教務担当係が担当するとともに、中学校及び高等学校の「教職科目」に関しては、学務部において集中的に全学の管理・運営を行っている。

教員の養成に係る組織 PDFダウンロード

教員の養成に係る教育の質の向上に係る取組

教職課程専門委員会において、教職科目の授業計画、成績分布、授業振り返りアンケート等の内容を確認し、必要に応じて見直しを行っている。また、介護等体験や教育実習の説明会、事前／事後指導、教職実践演習の企画運営を行っており、介護等体験や教育実習については、学生が実習等の意義を正しく理解したうえで、本学の学生であるという誇りと責任をもって受講し、実習等での経験が教職への理解を更に深めることができる内容となるよう毎年検討を重ねている。
教職実践演習については、毎年授業に協力いただく本学附属中等教育学校の担当教員と事前に打合せを行い、前年度の授業担当教員へのアンケートや授業振り返りアンケートの内容等を反映し、より充実した内容の授業となるよう努めている。
さらに、教職課程の履修に関する手引書である「教職課程ハンドブック」の作成も行っており、学生が教員免許状を取得するにあたり、必要な授業の履修、介護等体験や教育実習の手続き等が理解しやすい内容となるよう毎年点検、見直しを行っている。

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